かんとこうブログ

最近当ホームページへのアクセスを見ていると、昨年7月12日に掲載した「為替はお互いの国の通貨量できまる？！」へのアクセスが多いことに気づきました。改めて読み直してみると内容が中途半端でしたので調べ直してみると、通貨の量をマネーストックで代表させていましたが、実はマネタリーベースであるべきということがわかりました。素人の生兵法とお断りをしたものの無駄な時間を費やさせてしまい申し訳なく思います。改めてマネタリーベースと為替レートの関係をご紹介することにしました。

まずマネタリーベースとマネーストックの違いですが、マネタリーベースは、市中に出回っている全通貨と日銀にある民間金融機関の当座預金総額の合計で、約670兆円あります。一方マネーストックは昨年の7月にご紹介したように現金に各種預金、貯金を加えたもので全体で1600兆円ほどになります。

為替とマネタリーベースの関係については、以下のサイトにその理論が「マネタリーアプローチ」として紹介されています。貨幣供給量をM、物価をP、貨幣需要をL、利子率をr、実質所得をYとして、一般的なマクロ経済学の貨幣市場の均衡を表す式から、自国貨幣の供給が増加した場合（自国のマナタリーベースが増加したとき）には減価、海外貨幣の供給が増加した場合（海外のマネタリーベースが増加したとき）には増価になると説明されています。すなわち自国と海外のマネタリーベースの増減で為替は動くのだけれど、それだけで為替が決定されるわけではなく、物価、金利、実質賃金などからも影響をうけるということのようです。

e-econome.com/international-financial-theory/86590828/

しかしながら、ここではあえてマネタリーベースと為替がどのような関係にあるのかを追求していきたいと思います。まず、1980年（昭和55年）以降の日本とアメリカのマネタリーベースの推移を示します。日本は日銀発表の数値、アメリカの数値は「株式マーケットデータ」（下記URL)からの引用です。

stock-marketdata.com/monetary-base-total-fed-us

日本は、2002年から2006年にかけてかなり通貨量を増やしたものの、リーマンショック以後、民主党政権時代はもとに戻って緩やかな増加でした。その後安倍政権の誕生とともに急激に通貨量が増大しコロナでさらに一段と通貨量は増加を見せました。一方のアメリカはリーマンショックまではさしたる変化はなく緩やかに増加を続けていましたが、リーマンショックで一気に増加し、その後2015年からコロナ禍までの間は緩やかに減少、一転してコロナ禍では一挙に増加しました。大まかに見れば似ているようでもありますが、細かいところでは両国のマネタリーベースの推移はかなり違います。

さてこの両国の通貨（マネタリーベース）の比率ですが、実際に計算すると1980年から2024年まで100円/＄前後、範囲で言えば40～160の間を推移していました。一方為替は1980年代前半は1＄が250円を超えていましたが、1988年以降は80～150円/＄の中にほぼ納まっています。日米のマネタリーベースの比と為替レート（円/＄）の推移を下図に示します。

確かに大筋では重なる部分が多いことが解りましたが、必ずしも一致しないところもあります。一致しない部分としては、まず1980年代前半では大きく乖離しています。この乖離は1988年以降解消されるのですが、2002年から2006年にかけて日本のマネタリーベースが増加し、為替レートと一致しなくなっています。またリーマンショック以降2016年ころまでは、アメリカのマネタリーベースが一挙に増加したため為替と一致しなくなりました。さらにアメリカがその後マネタリーベースを減少させると、増加を続ける日本マネタリーベースと比率が大きく変化し、為替の動きから外れてしまいました。コロナ禍に入り一旦は為替と重なりましたが、ここ2年ほどはまた離れるようになりました。

なんとかグラフを一致させたいと思い、1980年代前半をデータから除外し、さらに両者が一致するように縦軸を調整してグラフを描き直してみました。

しかしながら、お互いのマネタリーベースの増減ペースが一致していない場合には為替と乖離してしまう傾向は否めませんでした。マネタリーベースの比はあくまで先行指標的な役割に過ぎないのかもしれません。

マネタリーベースの比と為替レートについての散布図を描いてみました。1980年から2024年までの全データをプロットするとほぼ相関関係なしということになります。（下左図）

そこで比較的一致していそうな1988年から2002年までの14年間をプロットしてました。（上右図）これであれば統計的に有意ではありませんが、まずまずの関係性がありそうだと言えます。1988年から2002年がどのような時代であったかと言えば、両国のマネタリーベースが一定のペースで増加し、その比率が大きく変化しなかった時代と言えるかもしれません。あくまでここで集めたデータからの憶測ですが、マネタリーベースの増減が大きく変化する場合には、為替レートとマネタリーベースの比が乖離が生じ、両者が一致するようになるはかなりの時間がかかるのではないかと思われます。やはり当然ながら他の要因（物価、金利、実質賃金など）の影響もあるものと思われます。