かんとこうブログ

今年の日本の夏は気象が地域によって偏りがあるという印象をうけます。気温もさることながら、降水量は非常に大きな偏りがあり、東北地方の南から関東にかけては平年よりも降水量が多く、それ以外の地域では降水量が少なくなっており、地域によってはすでに渇水状態になっているようです。下図は7月22日から8月20日までの30日間の降水量の平年比です。これを見るとあまりにも降水量の分布が極端に異なっていたことがわかります。

すでに各地で水源地であるダムの貯水率の低下や給水制限が報じられていますが、もう少し詳しい情報が欲しいと思い調べてみました。ダムに関する情報は非常に多くありましたが、多すぎてなかなか簡単に要約できるものではないこともわかりました。まずは日本のダムの全容からご紹介していきたいと思います。

日本にあるダムの総数は2754か所もあります。都道府県別では最も少ないのが東京都の8か所、最も多いのが北海道の190か所、都道府県平均では58.6か所にもなります。水系は644の河川・湖沼です。総貯水容量には実際には使用できない容量まで含まれていますので、貯水率の計算には、現在の貯水量を利水容量（最低水位から常時満水位までの容量）で除して求めます。全ダムの合計利水容量は295億立米ですので国民ひとりあたり約240立米、そして現在の全国の貯水容量は46億立米ですので、国民ひとりあたり約37立米になります。これが多いのか少ないのかはなわかに判断できませんが、驚きは8月21日現在の全ダムの平均貯水率が19.5％だったということです。素人目にはとても少なく感じられます。利水量データのないダムは除いてに推計とありますが、本当に大丈夫なのでしょうか？

このサイトには都道府県別のデータもありましたので、地域別に整理し直して一覧表にしてみました。貯水率の右側の(　)内の数字は（データのあるダム数/全ダム数）と考えられますが、集計されているダムは圧倒的に多数であることがわかります。つまり19.5％という数字はは多くのダムを網羅していると思われます。

さてこの都道府県別貯水率を降順でグラフにしてみました。貯水率20％以下の府県が24もあります。全国平均が19.5％ですので当然と言えば当然です。ますます心配になります。

ところでダムが作られる目的はいろいろです。飲み水をはじめとする生活用水のためだけでなく、農業用水、水力発電、治水灌漑など様々な目的のダムがあり、管理者も国や国の機関、地方自治体、電力会社や鉄道会社に加え、それら以外の民間会社が所有しているダムもあります。生活用水に関してはやはり国の機関が管理しているようでしたので、国土交通省のサイト（下記接続先）から、国の機関が管理するダムの貯水率と取水制限の状況を調べることにしました。

水資源：全国のダム貯水情報　リンク集 - 国土交通省

実のところこのサイトのダムの状況を示す内容は地方ごとにばらばらで、貯水に関するデータが全くないものもあります。下の四国地方整備局のデータは最もわかりやすく表示されており、貯水率が低下して32％になっている早明浦（さめうら）ダムだけでなく、貯水率が低くない大渡ダムや永瀬ダムも取水制限中であることがわかります。

同様に中国地方整備局のデータも取水制限の有無が明確です。各ダムの貯水率のデータがありませんでしたので、調べて記入（殿ダム、菅沢ダム、小原ダムの貯水量は鳥取県、島根県のデータ、それ以外はDam Data）してありますが、この貯水率と取水制限の関係をみると必ずしも貯水率が低いことだけで取水制限が行われるものではないことがわかります。中国地方では3つのダムが取水調整対応中となっており、この取水調整は水系ごとに行われているようです。

さらに中部地方整備局のデータも渇水対策がなされているかどうかが明確に区分されていました。ここも貯水率の数値がありませんでしたので、調べて追加（貯水率：薄いオレンジ色は愛知県、三重県、白色はDam Data）しています。ここでも貯水率と渇水対策とは直接に関係していません。この中で最も貯水率が低い宇連ダムは対策中ですが、次に貯水率が低い君ケ野ダム、蓮ダムは対策中ではありませんでした。

さて今日はここまでかなり長々と書いてしまいました。続きは明日といたします。